chemSHERPAデータ作成支援ツール Ver.2.00.00aは、Ver.2.00.00の軽微な修正バージョンです
2019/10/31、chemSHERPAのHPでchemSHERPA成形品データ作成支援ツール Ver.2.00.00aがリリースされました。
今回のリリースでは、化学品データ作成支援ツールは関係ありません。
00がいっぱい付いているのは面倒なので、記載の必要がある場合、以下chemSHERPA-AI Ver.2.00aと表現します。
軽微な修正とは何かと言うことは、ツールに同梱されている、もしくは今はHPからも直接DLできるchemSHERPA-AI Ver.2.00aのリリースノートを見て頂ければと思います。
えっ？不親切？
まず、今まで作ったVer.2.00のデータは、ほとんどの場合何もする必要がありません。
何か確認もしくはチェックしなければならないのは、JAMP-AIS形式のデータをコンバート取り込みで取り込んだ場合で、成分情報の用途情報がV1形式のまま読み込まれているとのことです。
リリースノートの説明もかなりわかりにくいんですが、この取り込んだデータをV2形式で出力するとV1形式のものが変換されずにそのまま出力されちゃうと言うことのようです。もう一つ別の場合もあるようですが、それはリリースノートを見て下さい。
「製品質量」と「部品質量合計」の比較エラーチェックの閾値が変更されている
今まで、製品質量に対して部品質量合計がほんの少しでもオーバーしていると警告が出てしまっていたのですが、今回の修正によって100.01%までは警告が出ないようになりました。
でも、これでも微妙だなと管理人は思います。100.1%でも良いんじゃないのとか思ってしまいます。
軽微な修正なので大きな問題は無い、と思う
今回のchemSHERPA-AI Ver.2.00aになったことによる修正は、全部で7つありますが、リリースノートを見る限り確かにほとんどの場合あまり問題にならないものだと思います。
実際、確認を求めているJAMP-AIS形式のデータを取り込んで成分情報の用途情報についても、本当に深刻な問題が起きる場合がどの程度あるのか管理人にはよくわかりません。
でも一応、chemSHERPA-AI Ver.2.00aをDLして使いましょう
とは言え、今までエラーで引っかかっていたところが多少改良されたり、帳票出力の改善などが行われていますので、最新版であるchemSHERPA-AI Ver.2.00aをダウンロードして使った方が良いと管理人は思います。
コメント
いつも大変お世話になっております。millserossと申します。
アーティクルマネジメント推進協議会(JAMP)が運営するchemSEHRPAの公式HPにて、「chemSHERPAで不使用証明書を廃止された事例を中心に紹介する」という内容のユーザミーティングが行われる旨の記載がありました。
これはchemSHERPAデータが不使用保証書等の代替として利用することが可能であるとの解釈にて相違ないのでしょうか…？
私は今まで、chemSHERPAはあくまで情報伝達のためのツールであり、その内容を保証するものでは無いと考えておりました。
レベルで言えば、保証(証明)>調査(chemSHERPA含む)といった認識の基、chemSHERPAを活用していたため、上記の文章の内容に対して疑問を抱きました。
つきましては、OFFICE KS大先生からのご助言を賜りたく。
何卒宜しくお願い致します(*- -)(*_ _)ペコリ
millseross様、コメントご質問ありがとうございます。
OFFICE KS管理人です。管理人は、結構長くこの関係の仕事をしてきただけで、大先生じゃありません(^^;。
ということで、回答が正しいとは限りませんが、一応こうなんじゃないかなという管理人の考え方を書いてみます。
それは、
chemSHERPAを受け取る会社が化学物質管理をどう考えているかで、不使用証明書等を使用する、しないが決まる。
というものです。
ですので、millseross様の
これはchemSHERPAデータが不使用保証書等の代替として利用することが可能であるとの解釈にて相違ないのでしょうか…？
に対しては一般的にはそうではないというのが答えだと思います。
えっ？これだけじゃ不親切？
そもそも、chemSHERPAは、化学物質の情報伝達のスキームであって、それを使用している会社においても化学物質管理全体の一部でしかありません。
管理人は、化学物質に関して保証（証明）は、それをどのようにして担保するのかは会社によって様々な考え方があると思っています。
個別製品への不使用保証（証明書）書は、そのやり方の一つで結構多く用いられている方法だと思います。だからといって、その方法だけがすべてではありません。
例えば、取引先の管理体制を十分に吟味（監査）して、その会社から出てくるデータは信用に値すると判断し、日々のルーチン上は情報伝達のデータだけで済ますという考え方もあるかもしれません。
分析データで担保するんだという考え方をする会社もあるかもしれません（すごく嫌われるし、効率的でないと思いますが）。
また、ある会社がどこまでやるのかも時期とともに変わることもあると思いますので、今回の不使用証明書廃止の事例は、会社としてどう対応を取っていくことにしたかというのが大きいのだと思います。
millseross様
OFFICE KS管理人です。一応、コメントというか回答差し上げたつもりなのですが、どう思われたのかコメントいただけると大変助かりますのでよろしくお願いいたします。